概要
Nvidiaは8月26日(現地時間)、2027会計年度第2四半期(2026年7月26日締め)の決算を発表した。売上高は前年同期比106%増、前四半期比18%増の962億ドルとなり、市場予想の923億ドルを大きく上回った。調整後EPSは2.22ドルで、こちらも市場予想の2.09ドルを上回っている。決算発表直後は株価が一時下落したものの、翌27日の時間外・プレマーケット取引では7%超上昇し、好決算を好感する動きとなった。
データセンター部門が牽引、粗利益率は75%を維持
業績を牽引したのはデータセンター部門で、売上高は前年同期比117%増の890億ドルに達し、全社売上高の約92〜93%を占めた。一方でゲーミング(GeForce)部門は72億ドル規模にとどまり、AI関連事業に対する存在感は相対的に縮小している。GAAPベース・非GAAPベースともに粗利益率は75.0%を確保し、メモリコストの上昇という逆風のなかでも高水準を維持した形だ。純利益ベースのGAAP EPSは2.46ドルとなった。
次四半期は1080億ドル、2028年度は70%成長を見込む
Nvidiaは第3四半期(Q3)の売上高見通しを1080億ドル(レンジは1058億〜1101億ドル)とし、前四半期からさらに約118億ドルの積み増しを見込む強気の姿勢を示した。さらに2028会計年度通期についても、供給制約下にもかかわらず約70%の売上成長を見込むとの予備的な見通しを公表している。ジェンスン・フアンCEOは決算説明会で「AIは変曲点に到達し、有用な仕事をこなすようになった。トークンは生産的かつ収益性のあるものになっており、コンピュートは収益そのものだ。需要は加速している」と述べ、エージェント型AIの普及が人間主導の利用と比べて15倍から100倍ものコンピュート需要を生んでいるとの見方を示した。
背景と今後の見通し
今回の決算は、AI関連投資の持続性に対する市場の懐疑論が広がるなかで発表された点が注目される。決算発表前にはNvidia株が7営業日続落するなど警戒感もくすぶっていたが、データセンター需要の力強さと供給制約下でも高成長を見込む会社側のガイダンスが、AI投資ブームの継続を裏付ける材料として受け止められた形だ。今後は、メモリコスト上昇が粗利益率にどこまで影響するか、また旺盛な需要に対して供給網がどこまで追いつけるかが焦点になるとみられる。