概要
Rustのコンパイラや標準ライブラリを管理する5つのチームは8月5日、rust-lang/rustモノレポへの貢献を対象としたLLM利用に関する公式ポリシーを採択したと発表した。基本方針は「質問への回答、分析、精緻化、チェックには良いが、コード生成はダメ」というもので、LLMとの対話を通じて自身の理解を深めたり、テキストの分析・要約、バグ発見の補助、翻訳支援に使ったりすることは歓迎する一方、LLMにコードを生成させてそのままPRとして投稿する行為には強い制限を課している。なお、このポリシーはあくまでrust-lang/rustリポジトリに限定されたものであり、Rustプロジェクト全体としての公式見解ではない点が明記されている。
ポリシー採択の背景
チームがこの方針を採択した背景には3つの課題があるという。第一に、これまで「磨き上げられたPR」は著者の努力や献身の指標として機能してきたが、LLMによって誰でも一見高品質なPRを作れるようになり、その指標が失われつつある。第二に、rust-lang/rustには現在1,281件ものオープンPRが存在し、レビュー体制はすでに逼迫している中で、LLMによる「弾幕」的なPR増加はレビュアーの精神的負担を急増させかねない。第三に、レビューでの指摘事項をそのままLLMに貼り付けて得た回答を投稿するといった機械的なやり取りは、時間の浪費であるだけでなく、著者とレビュアーの間の信頼関係を損なうと指摘されている。
具体的なルール
許可される利用としては、LLMとの非公開の対話による理解の補助、テキストの分析・要約、バグ発見の補助、そして開発者が母語で投稿しやすくするための翻訳支援が挙げられている。一方、LLMが生成したコードを投稿する場合は「事前に調整済みで、重要度が低く、高品質かつ十分にテストされている」ことが条件となり、テストの有無に関わらず必ずテストを添付する必要がある。コンパイラのソウンドネスに関わる変更については、既存の専門家を除いて禁止される。さらに、公開ドキュメントや診断メッセージの本文をLLMが生成することは全面的に禁止されており、診断ロジックの補助としての利用のみ条件付きで認められる。また、公開の場でLLMが生成したテキストを使う場合は、開示が必須とされ、隠すことは許されない。
コミュニティでの運用と今後の展望
運用面では、著者はLLM利用を自発的に申告することが求められ、今後PRテンプレートに使用有無を確認する項目が追加される見込みだ。レビュアーには、ポリシー違反が疑われるPRを理由を示さずに却下する権限が与えられる一方、疑いがある場合の報告は告発ではなく情報提供として扱われ、単なるスタイル上の違和感を証拠として扱わないよう配慮されている。Rustプロジェクトはコンセンサス(合意形成)によって運営されているため、今回のポリシーもトップダウンの一律禁止ではなく、コミュニティが共有する「深い専門知識の構築」「包摂的なコミュニティ」といった価値観に基づいて設計されたという。プロジェクト側は、LLM利用についてコミュニティ内で見解が一致しているわけではないと認めた上で、今後は利用実態のデータ収集やLLM関連ポリシーの承認を簡素化する専門サブチームの設立を検討するとしている。将来的には、チャットやフォーラム、他のリポジトリを含むプロジェクト全体へのポリシー拡大も視野に入れており、今回の方針は最終決定ではなく、経験を踏まえて進化させていく前提で設計されている。