概要
Cloud Native Computing Foundation（CNCF）とIT分野専門の調査会社SlashDataは、日本国内のクラウドネイティブ開発者コミュニティが約100万人規模に達したとする調査結果を発表した。両者は2025年12月から2026年1月にかけて、95カ国から1万2500件以上の回答を集めて調査を実施し、世界全体のクラウドネイティブ開発者数は約1990万人、うち日本は約95万人（CNCFの発表ベースでは約100万人）と推計されている。日本市場の規模の大きさが改めて示された形だ。
日本市場の技術動向
調査からは、日本のクラウドネイティブ環境が海外と異なる成熟パターンをたどっていることも浮き彫りになった。海外ではオンプレミス、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドの採用率がいずれも30％台とほぼ拮抗しているのに対し、日本は依然としてオンプレミスへの依存が強い。過去12カ月の技術導入率を見ると、APIゲートウェイが47％、マイクロサービスが39％である一方、Kubernetesは27％にとどまっている。
CNCFはこのKubernetes採用率の低さについて、開発者がKubernetes以外の環境でマイクロサービスをデプロイしている可能性や、プラットフォームエンジニアリングの成熟が進んだ結果、Kubernetesが抽象化され開発者から見えにくくなっている可能性を指摘している。単純な「Kubernetes離れ」ではなく、活用の仕方が変化していると分析している点が興味深い。
成熟度モデルと今後の展望
調査ではクラウドネイティブの成熟度を3段階に整理している。まず「基礎」段階はKubernetesとマイクロサービスの組み合わせ、次の「主流」段階では可観測性ツールやストリーミング/メッセージング、イベント駆動型アーキテクチャが導入される。そして「高度な実践手法」の段階では、不変インフラやカオスエンジニアリング、サービスメッシュといった技術が用いられる。中でも「フィーチャーフラグ」は、主流段階から高度な段階への移行を後押しする重要な役割を果たしていると分析されている。
日本市場はオンプレミス依存やKubernetes採用率の低さから、海外に比べて成熟度モデルの初期段階にとどまる開発者が多いと見られる。一方で開発者人口自体は世界有数の規模を誇っており、今後プラットフォームエンジニアリングや可観測性ツールの普及が進むことで、成熟度の底上げが進むかが注目される。